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ベジタリアンは、ラテン語のVegetus(活気ある、生命力にあふれた)をもとに、英語の野菜(Vegetable)をかけて、イギリスでつくられた言葉です。元々は禁酒も含む食生活全般の節制を意味しました。日本語では菜食主義と訳されていますが、食事制限の内容には複数の類型があり、乳製品や卵などの動物性食品を摂る人たちもベジタリアンに分類されます。
一方、ヴィーガンはベジタリアンの一種ですが、動物性食品を一切口にしない人を指し、日本では「完全菜食主義者」と呼ばれます。
ベジタリアンやヴィーガンとしての生活を選択する人たちの動機づけとしては、健康や倫理観、宗教上の理由などの他、著名人等のライフスタイルを真似るファッション的な動機も含まれます。
肉食中心の食生活による大量のエネルギー消費や水消費を抑制するため、環境問題や気候変動問題を理由にベジタリアン生活を始めるケースも増えています。
観光庁の2018年の発表によると、主要100ヶ国・地域におけるベジタリアン等の人口は、欧米諸国を中心に毎年1%近くの増加傾向にあり、2018年には約6.3億人に達しています。そのうち79%を占める約4億9500万人はアジアの人口です。人口比率が最も高いインドは28%がベジタリアンで、2位の台湾は14%でした。
1975年に約51万7,000人いた国内の狩猟免許所持者数は、2000年には約21万人に半減し、以降約20万人前後を推移しています。その内訳は、2018年度のデータで、60歳以上が60%近くを占め、高齢化の進行が深刻化しています。
農林水産省によると、2022年度の野生鳥獣による農作物被害額は約156億円でした。なかでも、平成30年間で大きく数を増やしたシカとイノシシによる被害が増え続けているため、集中的な捕獲が行われています。
狩猟及び許可捕獲等で捕獲されたイノシシの数は、1960年度には約33,000頭であったのに対し、2022年度の速報値では約18倍の約590,100頭でした。ニホンジカに関しては、1960年度には約7,800頭であったのに対し、2022年度の速報値では約92倍の約716,800頭でした。
銃や罠などの法定猟具を用いて鳥獣の狩猟を行うには、狩猟免許の所得と狩猟者登録および狩猟税の納税が必要です。狩猟を行う際は、狩猟ができる区域・期間・猟法など、法令で定められた制限を遵守する必要があります。
「鳥獣の保護及び管理並びに狩猟の適正化に関する法律施行規則」では、鳥獣の保護を図るため、鳥獣の保護に支障を及ぼすおそれのある猟法が禁止されています。例えば、同時に31個以上の罠を使用する方法、矢を使用する方法、犬に咬みつかせることのみにより捕獲等をする方法などが禁止されています。
海辺近くの料亭や旅館で出される新鮮な海の幸とは違い、漁師の日常的な料理は雑魚や傷物がメイン。マグロ産地でマグロ料理とかカニの産地でカニ三昧なんてイメージがあるかも知れませんが、それらは生活の糧。獲った魚を売って漁の経費や生活費を稼いでいるので、漁師の食卓に上がることはめったにありません。
とはいえ、雑魚や傷物といっても新鮮な魚には違いなく、都会の人より魚を多く食べているのは事実。新鮮な魚がふんだんにあるので、料理方法は、刺身・塩焼き・煮付けくらい。あまりメニューの工夫などはしていないそうです。
ローフード(Raw food)とは、加熱しない生の食材・食品を摂取する食生活を意味する言葉で、リビングフード(Living food)とも呼ばれます。20世紀初頭から欧米で提唱されてきたもので、加熱することで失われてしまう酵素やビタミンなどを効率よく摂取することを目的としています。このため、酵素が破壊されない48℃までの加熱なら構わないとする考えもあります。
また、植物性の食品だけでなく、動物の肉なども生であればとっても構わないとされます。一方で、ビタミンB12の不足など健康面の問題があるとの研究結果も出されています。食生活に関する主義主張や運動には、菜食主義のベジタリアンや、土地の伝統的な食材や食文化を見直すスローフード運動などもあります。
農林水産省「食料需給表」によれば、食用魚介類の1人あたりの年間消費量は、2001年度に40.2kgを記録して以降減少傾向にあり、2011年度に肉類の消費量を下回りました。
食用魚介類の自給率はピーク時の1964年度には113%でしたが、2021年度には59%となっています。水産庁「令和4年度 水産白書」によると、日本ではサケ・マスやカツオ・マグロ類、エビなどを中心に2022年度には222万トンの水産物を輸入しており、一方、ホタテやブリなどを中心に2022年度には63.4万トンの水産物を輸出しました。
海上で30日以上働いている漁業者は、2003年には23万8,371人いましたが、減少傾向が続き、2021年には12万9,320人となっています。一方で、2021年に新規に漁業を始めた就業者は1,744人おり、約7割が他の産業から新たに漁業就業をしています。漁業就業に関心を持つ都市出身者を、後継者不足に悩む漁業経営体や地域とつないでいくため、水産庁や地方公共団体による支援が行われています。
漁船数も減少傾向が続き、2003年には21万隻あまりでしたが、2021年の漁船の数は11万3,000隻あまりでした。2023年の漁港の数は2,777港で、2015年の2,879港から微減しています。
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