エコライフ検定は、誰でもチャレンジできます!
昔、紙は非常に貴重なものだったため、古くからリサイクルが行われてきました。
平安時代には貴族が使った和紙を「古紙の抄き返し」という技術でリサイクルし、「薄墨紙」という再生紙を作っていました。
江戸時代には紙の生産量が増加し、使用済みの古紙を回収する「紙屑屋」という商売人が現れ、現代のリサイクルにも通ずるシステムが確立されました。
トイレットペーパーの原料は木材と古紙に大別されますが、古紙を再利用することでごみを減量し、森林資源への負担を緩和することができます。
使い捨てのリサイクルできない紙製品だからこそ、できるだけ古紙パルプ100%のものを使いましょう。
さらに、紙の使用量はシングル巻きの方が少なくて済み、芯のないタイプであれば芯の紙管を捨てずに済みます。
また、日本では真っ白なトイレットペーパーが好まれる傾向がありますが、過度な白色度を求めなければ脱墨剤や漂白剤の使用削減・質の低い中低級古紙の利用促進につながるため、白色度が過度に高くない商品を選ぶこともポイントです。
内閣府では、一般世帯における家電製品などの買い替え状況等を定期的に調査しています。令和5年3月の調査によると、二人以上の世帯におけるカラーテレビの平均使用年数は10.7年、電気洗濯機は10.1年、乗用車(新車)は9.1年、携帯電話は4.4年となっています。
買替えの理由として、テレビ・エアコン・冷蔵庫・洗濯機・掃除機などの家電は「故障」が60%以上を占め、デジタルカメラや携帯電話では「上位品目への移行」がそれぞれ55.2%、30.6%と高めになっています。
ヒートポンプは空気中などから熱を集めて移動させるシステムです。本来熱エネルギーは高温側から低温側にしか移動しませんが、逆に低温側から熱を汲み上げて高温側に排出するのがヒートポンプです。
ポンプの運転に使うエネルギーよりも、より多くの熱エネルギーを低温側から高温側に移すことができるので、消費電力あたりの熱移動効率は高くなります。例えば電熱器の発熱よりも同じ電力でエアコンを運転する方が暖房効率がよく、温度差が少ない時や低レベル熱源に有効です。
このように、ヒートポンプを使うことで省エネができ、CO2排出量を大幅に抑えることができます。
電気を正常に供給するためには作る量(供給)と消費量(需要)が常に一致していなくてはならず、急に需要が増えた場合は追加で発電するコストがかかります。また、太陽光や風力などの再生可能エネルギーは天候などによる発電量の変動が大きく、需要が少ない時期には再エネ由来の電力が余ってしまう場合もあります。
電力需給のバランスを改善し、エネルギーを効率よく使う方法がディマンド・リスポンス(DR)です。需要がひっ迫しやすい時間帯に消費者が電力使用を減らすなど、ピーク時に需要を減らす取り組みを「下げDR」といいます。需要制御の方法としては、ピーク時に電気料金を上げる電気料金型と、あらかじめピーク時に節電する契約を結んで対価を付与するインセンティブ型があります。
一方、再エネの発電量が多く供給が需要を上回る春季・秋季の昼間などに、電気自動車や蓄電池の充電などで再エネ由来の電力を余さず使う取り組みを「上げDR」と呼びます。
ZEH(ゼッチ)は「ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス」の略称で、経済産業省によるZEHの定義(改訂版)によると、「外皮の断熱性能等を大幅に向上させるとともに、高効率な設備システムの導入により、室内環境の質を維持しつつ大幅な省エネルギーを実現した上で、再生可能エネルギー等を導入することにより、年間の一次エネルギー消費量の収支を正味でゼロとすることを目指した住宅」を指します。
太陽光発電などの再生可能エネルギーによる自給自足を目指すことで温室効果ガスの排出を抑えられるだけでなく、余剰電力の売電や災害時の備えも行うことができます。冷暖房による消費エネルギーの抑制を目的とした建物の断熱性能向上や、効率的にエネルギーを利用するための高性能設備の導入は、快適な室内環境を実現する効果を兼ねており、地球にも住民にも優しい住宅といえます。
グリーントランスフォーメーション(GX)は、化石燃料中心の社会構造を変革し、環境負荷の少ないクリーンエネルギーへの置き換えを進めることで、地球温暖化を抑止するための脱炭素社会を目指す取り組みです。
デジタルトランスフォーメーション(DX)は、企業がデジタル技術の活用で変革を図る取り組みです。テレワークの整備による自動車移動の削減など、環境負荷を減らす施策も多く含まれます。クオンタムトランスフォーメーション(QX)はDXをさらに進めた量子コンピューターによる変革です。
サステナビリティ/サステナブル・トランスフォーメーション(SX)は、企業が経営の持続性と社会の持続性を両立しながら価値を高めていく取り組みです。
事業や生活で利用される化学物質には、環境や人の健康に影響を及ぼすおそれのあるものがあります。PRTR制度は、そのような化学物質がどこからどのくらい排出・移動されているのかを集計し、データを公表する仕組みです。
事業者などから届け出のあった届出排出量のほか、届け出のない家庭などからの届出外排出量の見込み量も発表されています。令和3年度のデータによると、総届出排出量・移動量の合計は384千トンで、届出外排出量は188千トン、そのうち家庭からの排出量は32千トンと見込まれています。
洗剤や防虫剤など、身近な生活用品にも化学物質は使われています。化学物質の使用に関心を持って環境に優しい商品を選ぶことや、廃棄の際はルールを守って捨てることが大切です。
日本列島の海岸線の延長は約35,278kmに及び、国土面積(約378000平方キロ)に比して非常に長く、砂浜、礫浜、岩石海岸、海崖、泥浜、干潟、サンゴ礁、マングローブの極めて多様な海岸の地形・生態系から構成されています。
海岸部での開発などが要因となり砂浜の侵食が進んできましたが、海岸は津波対策などの防災・生態系の生きる環境・観光などでの利用にとって大切な役割を果たすため、海岸法により保全を図られています。
2017年時点の日本の森林面積は約2,505万haで、国土の約66%を森林が占めており、先進国の中では有数の森林大国です。森林のうち約5割にあたる約1,348万haが天然林、約4割にあたる約1,020万haが人工林、残りは無立木地、竹林などです。
森林面積は2017年までの過去50年間でほとんど増減がありませんが、内訳としては天然林が減少し、人工林が増加しています。面積が横ばいの一方で、森林資源量の目安となる「森林蓄積」は増加を続けており、使われていない森林資源を適切に利用し森林の環境整備を行う必要性が高まっています。
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