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シリーズ 自然エネルギー生活 レポート一覧
NEW ENTRY
- 0062010.05.25UP
- 地域のエネルギーを地域で創ろう！
- 自然エネルギーを中心になるべく自給する地域社会をつくる上での第一ステップは、自分たちの住む地域にどのぐらいの自然エネルギ......
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- 0052010.03.10UP
- 新政権の気候変動政策と自治体の果たす役割の変化
- これまでの記事では、太陽光補助金制度、グリーン電力証書、市民ファンドといった、自然エネルギーを実際の生活に取り入れていく方法についてご紹介してきました。...[続きを読む]
- 0042009.12.08UP
- 市民主導の自然エネルギー普及
- 今年、2009年11月より、家庭に設置した太陽光パネルが発電した電力の余剰分を、従来の約2倍の価格で電力会社に買い取ってもらえる制度が始まりました。...[続きを読む]
- 0032009.10.20UP
- グリーン電力を使ってみよう！
- グリーン電力証書という、自然エネルギーを広めるための仕組みをご存知でしょうか？すでに多くの企業や自治体が利用しています。今回はその内容を詳しくご紹介したいと思います。...[続きを読む]
- 0022009.07.07UP
- 太陽の恵みを活かす街並みへ（東京都の取組み）
- 突然ですが、みなさんはどこにお住まいですか？今回このコラムを担当している私、山下は大阪で生まれ、京都で大学生活を送り、今は東京で働いています。こうした市街地では、自然エネルギーはあまり活用されないというイメージはありませんか？実はこうした都市でも自然エネルギーを活用している地域は世界中にたくさんあり、東京もそのうちのひとつなのです。...[続きを読む]
- 0012009.06.01UP
- 私たちの暮らしと自然エネルギー
- かつて自動車の普及が社会や文化を変えたように、自然エネルギーの普及も私たちの生活を変えていくと考えられます。素朴な自給自足をイメージする人も少なくありませんが、むしろ暮らしと社会の質が高まることが期待されます。...[続きを読む]
- エコナビゲーターからのご挨拶
- 特定非営利活動法人 環境エネルギー政策研究所プロフィール
- 現在、気候変動問題やピークオイルの問題が顕在化しており、地球温暖化による甚大な被害を回避するため、IPCC第4次報告では、科学的知見に基づき先進国全体でCO2を2050年までに90年比80?95%削減、そして2020年までに25?40%削減する必要があると指摘しています。
そして、2009年末にコペンハーゲンで開催されるCOP15において京都議定書の次期枠組についての合意を形成するため、国際会議などでの交渉が進められています。このような状況のなか、各国はCO2削減目標を掲げ、その有効な手段として自然エネルギーを積極的に導入しており、世界的な自然エネルギーへの投資が急激に伸びています。
加えて現在の金融・気候・エネルギーという3つの危機に対し、オバマ政権は新たにグリーン・ニューディール政策を打ち出し、自然エネルギーの導入、そしてそれに伴うグリーン・ジョブの増大を目標として掲げ、各国でも同様の対策が取られています。
しかし、日本は依然として国策としての気候変動対策の方針が定まっておらず、国際的にも非常に消極的な態度を取り続けています。このようななか、わたしたち市民はどのように気候変動を意識した生活ができるのでしょうか？すでに、スウェーデンやドイツを始めとした欧州においては、市民が自然エネルギーを選んで使用するというシステムが構築されており、市民から、そして自治体から国の政策を望ましい方向へと進めています。
そこで、環境エネルギー政策研究所は、みなさまに、暮らしのなかでどのように自然エネルギーを選択できるのか、そして、私たちが自然エネルギーを使うための制度はどのようであるべきかをナビゲートします。
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