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ECO NAVIGATOR特定非営利活動法人 環境エネルギー政策研究所プロフィール
特定非営利活動法人 環境エネルギー政策研究所さん
環境エネルギー政策研究所（ISEP）は、持続可能なエネルギー政策の実現を目的とする、政府や産業界から...[続き]

「自然エネルギー生活」バックナンバー

0012009.06.01UP私たちの暮らしと自然エネルギー

暮らしの質を高める?吉田兼好神話の見直し

パッシブソーラーの一例。住宅に美しく統合された太陽熱温水システム（オーストリア）

パッシブソーラーの一例。スウェーデンの無暖房住宅
パッシブソーラーの一例。スウェーデンの無暖房住宅（上）と集合住宅に美しく統合された太陽熱温水システム（オーストリア・下）

　かつて自動車の普及が社会や文化を変えたように、自然エネルギーの普及も私たちの生活を変えていくと考えられます。素朴な自給自足をイメージする人も少なくありませんが、むしろ暮らしと社会の質が高まることが期待されます。

　日本の住まいは、吉田兼好の「住まいは夏を旨とすべし」に代表されるように、冬を軽視してきました。そのため、すきま風とぺらぺらの壁で、寒くてたまらない家が今日でも普通に見られます。これは、エネルギー浪費的な暖房をまねいて地球環境にも悪い上に、暮らしている人にもやさしくありません。
　高断熱・高気密（もちろん適切な換気あり）やパッシブソーラー【1】の技術を上手に使うことで、地球環境にも住まい手にも、そしてお財布にもやさしい住宅となり、暮らしの質を高めることになります。

経済の質を高める?ITからETへ

デンマーク「島民出資」の洋上風力発電
デンマーク「島民出資」の洋上風力発電

　地球温暖化防止のために大きな経済的負担がかかると思い込んでいる人が少なくありません。しかし今、グリーン・ニューディール【2】の中核として世界中で取り組んでいる自然エネルギーへの大規模な投資は、温室効果ガスの削減・エネルギーの自立・新しい産業の創出・グリーン雇用の創出など、さまざまな社会的恩恵をもたらし、経済的に見ても投資額よりもはるかに大きな便益が期待されています。
　すでに自然エネルギーは、世界で年率50%を超える成長が続き、10年ほどで自動車産業の規模に追いつき追い越す勢いです。時価総額が１兆円を超える自然エネルギー企業が相次いで誕生しており、21世紀の産業の主役になろうとしているのです。
　しかも、グーグルやインテルなどIT企業が相次いで参入し、「スマートグリッド【3】」などインターネットと自然エネルギーが融合する新しい産業革新も期待されています。このように、経済面でもITからET(エネルギー技術)への大きな流れをみることができます。

雇用の質を高める

　また、雇用も大きく変化します。現在、世界で230万人とされる自然エネルギー関連の雇用者数は、2030年までに2000万人以上に達すると言われています。
　たんに雇用を増やすだけでなく、質的な効果もあります。政策や金融、インターネットなどを駆使した知的でクリエイティブな仕事が多い上に、地球環境の危機を救い、未来をつくるグリーンジョブに従事していることは、自分にとっても、また子どもたちや未来の世代にとっても胸を張ることのできる「誇りある仕事」です。

地域の自立と社会の持続性を高める

デンマーク「島民出資」のワラボイラー
デンマーク「島民出資」のワラボイラー

　自然エネルギーは一極集中型ではなく地方分散型なので、世界レベルで見ても、国レベルで見ても、それぞれの地域の特性を活かして自然エネルギー事業に取り組めます。発展途上国でも、過疎化が進んだ地域でも、事業と雇用を創出することができます。
　そうした国や地域に、みんなが誇りを持つことができる知的な仕事がどんどん増えることで、社会全体の持続可能性（サステナビリティ）が高まることでしょう。

（環境エネルギー政策研究所 所長　飯田哲也）

用語説明

【1】パッシブソーラーシステム
　環境配慮型住宅（エコハウス）の具体的な技術のひとつ。太陽エネルギーを利用する際に、動力等を使って機械的に取り込んでいくシステム（太陽光発電など）を「アクティブソーラーシステム（Active Solar System）」、熱や力をより自然のまま利用して、動力源が不要で排気や廃熱の出ないクリーンなシステムを「パッシブソーラーシステム（Passive Solar System）」と呼ぶ。通気性や自然換気を利用するパッシブクーリングと、南面などから太陽光を取り込み、ガラスの温室効果と断熱効果によって暖かさを確保するパッシブヒーティングの2つがある。
【2】グリーン・ニューディール政策
　世界的な金融危機に対する経済対策として、世界恐慌時（1929年）に当時のルーズベルト米大統領が実施したニューディールにならい、環境・エネルギー関連への大規模な公共投資により、雇用・産業対策とするのみならず、気候変動やエネルギー危機の解決をも統合的に目指す政策パッケージ。
【3】スマートグリッド
　従来のような供給側から消費側への一方通行的な中央集中型の電力管理とは異なり、インターネットなどITの最新技術を活かして、供給側・集中型の発電技術だけでなく、消費側の分散型エネルギー技術（自然エネルギー、蓄電池、エネルギー需要管理など）を活用することで、エネルギーの効率化と自然エネルギーの導入を最適かつ低コストで達成するような「賢い送配電システム」。

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このレポートへの感想

エコはかんきょうにいいと思う

(2014.01.22)

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エコナビゲーターからのご挨拶
特定非営利活動法人 環境エネルギー政策研究所プロフィール
特定非営利活動法人 環境エネルギー政策研究所
　現在、気候変動問題やピークオイルの問題が顕在化しており、地球温暖化による甚大な被害を回避するため、IPCC第4次報告では、科学的知見に基づき先進国全体でCO2を2050年までに90年比80?95%削減、そして2020年までに25?40%削減する必要があると指摘しています。
　そして、2009年末にコペンハーゲンで開催されるCOP15において京都議定書の次期枠組についての合意を形成するため、国際会議などでの交渉が進められています。このような状況のなか、各国はCO2削減目標を掲げ、その有効な手段として自然エネルギーを積極的に導入しており、世界的な自然エネルギーへの投資が急激に伸びています。
　加えて現在の金融・気候・エネルギーという3つの危機に対し、オバマ政権は新たにグリーン・ニューディール政策を打ち出し、自然エネルギーの導入、そしてそれに伴うグリーン・ジョブの増大を目標として掲げ、各国でも同様の対策が取られています。
　しかし、日本は依然として国策としての気候変動対策の方針が定まっておらず、国際的にも非常に消極的な態度を取り続けています。このようななか、わたしたち市民はどのように気候変動を意識した生活ができるのでしょうか？すでに、スウェーデンやドイツを始めとした欧州においては、市民が自然エネルギーを選んで使用するというシステムが構築されており、市民から、そして自治体から国の政策を望ましい方向へと進めています。
　そこで、環境エネルギー政策研究所は、みなさまに、暮らしのなかでどのように自然エネルギーを選択できるのか、そして、私たちが自然エネルギーを使うための制度はどのようであるべきかをナビゲートします。

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