フランス自然・人間基金と欧州気候基金は、環境エネルギー管理庁（ADEME）らと共同で、電気自動車（EV）が環境保全型社会への移行に及ぼす効果を検討した。これはEVの普及が進められる中で、その長期的な影響を分析しようするもので、電気自動車やバッテリーのメーカー、エネルギー会社、NGOも協力した。調査では、製造・使用・車両の系統連系・リサイクル・バッテリー二次利用の各段階の環境影響を、3つのシナリオに沿って、電気、ハイブリッド、エンジン駆動の複数車種で比較した。その結果、循環型経済の促進、電力消費量の管理、エネルギー貯蔵能力の開発を組み合わせることで、EVはエネルギー移行と再生可能エネルギー開発を加速できるという。重要事項として、EVの環境効果は、何を使って発電するかによって異なること、車両の製造段階での環境配慮、特にバッテリー（環境配慮設計、新たな化学方式の開発、二次利用）が重要であること、EVの環境有利性は車両の系統連係（V2G）やカーシェアの利用で増大し得ること、EVの停車中または充電中に系統への送受電が可能となること、バッテリーの二次利用で再生可能エネルギーによる電気の貯蔵に使えば、バッテリー製造に必要な資源利用を最適化するほか、2030年以降のエネルギー移行に役立つ補助的な蓄電方法となること、が指摘された。【フランス環境エネルギー管理庁】