国際エネルギー機関（IEA）は、今後数十年間、気温上昇に伴い冷房用エネルギーの需要が急増するとの予測を公表した。特に、新興国や途上国での増加が著しくなるという。OECD諸国では、冷房用のエネルギー需要はサービス部門によるものが大半を占めているが、非OECD諸国では、気温上昇に伴い住宅の快適性への需要が増加するにつれ、住宅部門での需要が劇的に増加するという。非OECD諸国では、2050年までに新たに9億世帯以上の増加が予測されており、都市部でのエネルギー消費が加速するとみられる。IEAではこのことが、世界の気温上昇を2℃に抑えるというシナリオを軌道に乗せるチャンスにもなると捉え、新築時には冷房需要を削減するための設計や政策の策定を最優先するなど、冷房用エネルギーの需要を抑制するための革新的な政策や技術的解決策を強化する必要があるとしている。こうした技術革新は最終的には、住宅の快適性を向上させつつ、エネルギーへの投資削減につながるという。