世界資源研究所（WRI）、国連開発計画（UNDP）、国連環境計画（UNEP）および世界銀行は、2050年の推定世界人口96億人が必要とする食料は、現在の供給量より70％も多いと予想される（カロリーベース）が、この需給ギャップは食料の生産・消費の方法改善で埋めることが可能だとする研究結果を発表した。この研究結果は、南アフリカ・ヨハネスブルグでの第3回農業、食料・栄養安全保障、気候変動世界会議で、中間報告書「World Resources Report: Creating a sustainable Food Future（世界資源レポート：持続可能な食の未来を創る）」として新たに発表される。
　森林保護など環境の持続可能性推進のためには、既存農地で穀物生産量を上げていくことが重要だが、この需給ギャップの解消は、生産量増加だけでは難しいとして、同報告書は、食料廃棄・ロスの削減、広大な牧草地が必要な牛肉等畜産物への過剰需要の抑制、サブサハラ・アフリカ地域の出生率抑制等、食料過剰消費の削減策を提案している。また、生産量増加のためには、農林複合経営など土地・水管理改善、放牧地での生産量向上、荒廃地利用、途上国の小規模農家の効率化による収量増等を提案している。各方策の貢献度は、2014年半ばに発表予定の同報告書最終版で公表される。【世界資源研究所】