9月7日、ドイツ連邦環境省と新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO：日本）、ドイツ連邦環境財団（DBU）は、ベルリンにて、電気自動車を重点にした第3回独日環境フォーラムを開催した。
　ドイツと日本の交通部門は、同じような状況にある。両国とも、自動車産業が盛んであるものの、自国産の資源に乏しく、特に道路交通における燃料源は、ほぼ100％が石油であるにも関わらず、輸入に依存している。同時に、温暖化対策において、交通部門が持つポテンシャルは大きい。電気自動車を導入することにより、今後、移動が持続可能なものに形成され、エネルギー効率の改善や温室効果ガス排出量の削減だけでなく、有害物質の削減や騒音回避にもつながる。フォーラムでは、さらに、スマートグリッドの統合、再生可能エネルギー電力の利用、そして充電技術が重要なテーマとなった。これらの分野は、両国は共に、特殊な知識を持っており、双方で学びあうことが可能であり、フォーラムを通じて、両国の産業と研究の協力関係を構築することが目指されている。
　ハイネン・エッサー政務次官は、「電気自動車の開発のための対話と共同研究、双方に利益をもたらす」と、フォーラムを歓迎するコメントを発表している。【ドイツ連邦環境省】