アメリカエネルギー省（DOE）は、核融合科学技術最終ロードマップを公表した。
2030年代半ばまでに核融合エネルギーの商用化を加速することを目的に、技術的課題を特定し、産業、大学、国立研究所の協力関係を築き、商用化への具体的道筋を示す。800以上の科学者や利害関係者の意見を取り入れた。
トランプ大統領の大統領令「米国のエネルギーの可能性を解き放つ」を推進するものであり、エネルギーの国内生産を拡大し、米国のエネルギー支配を取り戻す。

以下3本を柱とする。
・核融合材料と技術の溝を埋める重要インフラの設立
・先進研究、高パフォーマンスコンピューティング、AIによる革新
・官民連携、サプライチェーン構築、人材育成、商用化による核融合エコシステム構築

DOEのダリオ・ギル科学担当次官は、「核融合エネルギーは著しい科学の進歩と官民の意欲の高まりを受け、新時代に入った。ロードマップはこの将来が確約された技術を現実のものにする」としている。

【アメリカエネルギー省】