国際エネルギー機関（IEA）は、報告書「エネルギー・イノベーションの現状」2026年版を公表した(注1)。
これによると、エネルギー分野のイノベーションは、エネルギー安全保障や産業競争力、インフラの強靭性を主な推進要因とする新たな局面に入った。

エネルギー技術の世界市場は数兆ドル規模に達し、特許の約10件に1件がエネルギー関連(注2)となっているなど、エネルギー分野はイノベーションの源泉となりつつあり、国家安全保障や産業戦略、経済パフォーマンスの要だという。

報告書は、金利上昇や経済の不透明感、人工知能（AI）分野との競争を背景に、エネルギー研究開発（R&D）への官民支出やスタートアップ投資が減少又は鈍化傾向にあると説明する一方で、新たな成長分野や、国・地域ごとの特徴や強みも分析している。
そして、政府による初期投資が新技術の基盤となった事例を挙げ、持続的かつ重点的な公的支援が引き続き不可欠だと強調する。
また、開発資金の確保と研究・産業・金融分野の連携強化がイノベーションを持続させる鍵であるとも指摘している。

(注1)報告書は、2025年における150以上の主要なイノベーション事例及び40ヶ国以上の実務担当者を対象とした調査を基に、官民の研究開発支出やベンチャーキャピタル投資、特許、政策の動向などを分析している。
これらのイノベーション事例には、固体冷却システム、ペロブスカイト太陽電池、核融合エネルギー、ナトリウムイオン電池、次世代地熱システムが含まれている。
(注2)2023年時点でエネルギー関連特許の40％を蓄電池が占めている。また現在、太陽電池に関する特許は、材料別にみると70％以上がペロブスカイト太陽電池だという。

【国際エネルギー機関】