国際再生可能エネルギー機関（IRENA）は報告書「2021年の再生可能エネルギー発電コスト」で、2021年に再生可能エネルギー（再エネ）の発電コストは引き続き低下した（陸上風力は前年比15％減、洋上風力と太陽光は13％減）と発表した。供給網の問題や物価上昇はあったものの、事業コストへ完全には転嫁されていないという。G20諸国で2021年に導入された再エネの約3分の2（163ギガワット）の発電コストは最も安価な石炭火力発電を下回った。IRENAの試算では、現在の化石燃料高騰を考慮すると、2021年に導入された再エネにより、2022年の世界のエネルギー生成コストを約550億ドル節約できる。原材料費の高騰が続けば2022年は価格上昇圧力が一層顕著となるが、再エネは全体的にコスト競争力が高まっており、化石燃料と比べ小幅な価格上昇に留まる可能性があるという。
　IRENA事務局長は、「もし現在のエネルギー危機が続いても、再エネは化石燃料の価格・輸入の不安定性から経済を開放し、エネルギー価格を抑え、市場の回復力を強化する」としている。
【国際再生可能エネルギー機関】