世界資源研究所（WRI）は、2019年発足の食事を通じた気候変動への取組である「クール・フード・プレッジ」に、新たにペプシコ、テキサス大学オースティン校、複数の医療機関グループなどが参加したと発表した。この取組は、職場、大学、病院、外食産業などが提供する食事に関連する温室効果ガス（GHG）排出を、2030年までに2015年比で25％削減することをめざす。GHG排出の少なくとも4分の1は農業に由来しているが、農業関連のなかでも動物性食品はGHG排出で3分の2、土地利用で4分の3超を占める。たんぱく質1グラムあたりで牛肉は豆に対し20倍の土地を使い、20倍のGHGを排出する。「クール・フード・プレッジ」では、植物性の料理の選択肢を拡大していくことで気候変動対策を進めていく。現在60の参加機関があり、年間約20億食を提供している。現在の参加機関が2030年までに25％削減を実現すれば、食品由来のGHG排出量をCO2換算でアメリカの乗用車28万5000台分に相当する年間131万4572トン削減できるという。
【世界資源研究所】