世界気象機関（WMO）は、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の感染拡大と気象・大気質との因果関係について、既存の研究論文の成果を評価した初の報告書を公表した。これによると、2020年と2021年頭におけるCOVID-19の流行状況は、主として気象的な要因よりもマスク着用義務や移動制限など政府による感染拡大防止措置の影響があるとみられる。感染拡大を左右する要因としては免疫の度合いや人々の行動、年齢層、ウイルスの変異も挙げられる。WMOは、現時点では気象条件（北半球の春の気温上昇など）を感染拡大防止措置の緩和の根拠にすべきではないとの見方を示した。また、呼吸器ウイルス感染症の流行は何らかの季節性を示すことが多いが、これをCOVID-19に当てはめるのは時期尚早だという。今後は気象・大気質要因とCOVID-19との因果関係に関する定量的研究が必要であり、このための基盤整備も求められる。加えて、科学的知見を政策に生かすために研究者や政策立案者などが積極的に情報交換することも重要だとしている。
【世界気象機関】