国際エネルギー機関（IEA）は、再生可能エネルギー（再エネ）に関する年次報告書2020年版で、2025年までの分析と見通しを示した。報告書では、2020年はコロナ危機の影響で世界のエネルギー需要が5％減と戦後最大の落込みが見込まれる中、再エネ発電（主に風力、水力、太陽光）は石油・ガス・石炭とは対照的に拡大し、新設容量は過去最高の約200GWに達すると予測（全電源の新設容量の約90％）。特に中国とアメリカが、風力や太陽光発電の奨励措置終了前の駆け込みで増加を牽引するという。2021年は、コロナ危機がもたらした建設やサプライチェーンの混乱による再エネ事業の遅れが解消する等の要因で、インドとEUで急増。同年、世界の再エネ新設容量は約10％増加し、2015年以降最大の増加率になると予測する。しかし再エネ拡大のペースは、主要市場の奨励措置終了など政策の不透明感の影響を受けると指摘。今後5年間の見通しでは、再エネのコスト削減と政策支援が続くことで、風力・太陽光の発電容量の合計が2023年に天然ガスを、2024年には石炭を上回り、2025年には再エネが50年間続いた石炭に代わる世界最大の電源になるという。
【国際エネルギー機関】