ドイツ連邦環境省（BMU）は、「2019年自然意識調査」の結果を公表した。これによると、回答者の多くが、次世代に自然を残すために保護地域の存在は重要であると考え、また回答者の大多数が在来種である動植物、特に鳥類に関する情報提供を望んでいることが分かった。この調査では、遺伝子組み換え技術とエネルギーシフトについても問うており、遺伝子組み換え技術では、回答者の95％が自然への影響についてより調査されるべきと回答し、81％が農業における遺伝子組み換え技術の使用禁止を望んでいることが分かった。また、63％が新しい遺伝子組み換え技術の影響を不安視している。エネルギーシフトは、自然への悪影響を与えない限り安定した支持を受けている。太陽光発電設備に関しては、緑地帯における設置は望まず、建築物への設置を希望する意見が多かった。この調査は2年ごとに実施されているもので、今回の調査は、2019年末に実施された。調査には、ドイツのすべての地域と社会的背景の人々が含まれており、18歳以上から無作為に抽出された計2,044人が調査に参加した。【ドイツ連邦環境省】