国際エネルギー機関（IEA）は、増加が予想されていた2019年の世界のエネルギー関連二酸化炭素（CO2）排出が横ばいであったと発表した。世界経済が2.9％成長したにもかかわらず、世界全体のエネルギー関連CO2排出は約33ギガトンで変化がなかったという。これは先進諸国における再生可能エネルギーの拡大（主に風力、太陽光）、石炭から天然ガスへの燃料の切り替え、原子力発電の増加のほか、温暖な気象、一部新興市場の経済成長の鈍化に起因するものである。
　アメリカのエネルギー関連CO2排出は1億4000万トン（2.9％）減少し、国ベースで最大の排出削減を記録。2000年のピーク時から約1ギガトン減少している。EUでは天然ガスによる発電が初めて石炭を上回ると同時に、風力発電が石炭火力発電に迫り、エネルギー関連CO2排出は1億6000万トン（5％）減少した。また日本は原子炉の再稼働に伴い4500万トン（約4％）減少。2009年以来最速のペースである。一方、先進諸国の大幅削減により相殺されているが、その他の国ではエネルギー関連CO2排出は4億トン近く増加。その約80％は石炭火力発電の増加が続くアジアの国々に由来する。【国際エネルギー機関】