ドイツ連邦環境庁は、持続可能なモビリティを促進するためのモビリティ行動の変化に関する研究結果を公表した。これによると、若者や高齢者の自動車利用は以前よりも増加していることが分かった。これら両方の世代の行動は、モビリティシフトにおいて重要な意味を持っており、持続可能なモビリティを促進するために対象を絞った対策によって支援される必要があるとしている。若者層において持続可能なモビリティを促進するためには、移動の回避とモーダルシフトの両方を進めるべきとしている。例えば、運転免許証の取得に際し公共交通機関の利用や新しいモビリティ商品に関する案内を組み合わせることによる効果など挙げている。一方、高齢者層への持続可能なモビリティの利用の促進措置として、モーダルシフトを挙げている。高齢者にとっては、モビリティはしばしば社会への参加や自立に関係するテーマであることから、反発を招きかねない。モーダルシフトを進めるために、公共交通機関など自家用車の代替手段を利用するにあたっての金銭的に魅力的な商品の拡大など、高齢者に特化したアプローチが必要となる。これらの世代にとっては、機動性が最優先であることから、可能な限り持続可能な交通機関との組み合わせを伴ったモビリティの確保が必要な対策であるとしている。重要なのは、特定の世代において持続可能なモビリティを実現するためには、適切な時期にその基礎を確立する必要があるといい、モビリティシフトの成功には、モビリティ行動の変化が必要不可欠であることを示している。【ドイツ連邦環境庁】