【ドイツ】2018.01.25 発表
ドイツ連邦環境省は、14歳から22歳の1000人以上の若者を対象にした日常生活や思考に関する世論調査を実施し、その結果を公表した。これによると、回答者の44%が、手付かずの自然環境が質の高い生活に不可欠であると考えているという。また、43%が、目的に沿った法的措置が全てに有効な環境保護の促進に役立つと考えていることが分かった。信頼できる人間関係を築くことが最も重要であると考えているが、日常では、教育、余暇、リラクゼーションに最も関心があり、さらに、持続可能性について、高い問題意識を抱いていることが示された。41%の回答者が、次の世代における環境条件について危惧しているという。一方で、彼らの行動については、環境や社会に配慮したいと考えているにも関わらず、飛行機旅行といった娯楽の行動については、現在も未来も切り捨てることは望んでいないことが分かった。調査は、若者たちが参加するプロジェクト「未来のこと?若者に聞こう」の一環で実施された。【ドイツ連邦環境省】
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