メタンの排出量増加は石油・ガス産業によるところが大きいとするアメリカ航空宇宙局（NASA）の研究結果について、国連気候変動枠組条約（UNFCCC）は、「パリ協定の目標を達成するために再生可能エネルギーへの転換を一刻も早く進める必要があることを改めて示すもの」とコメントした。パリ協定は温室効果ガスの排出を減らして地球の気温上昇を2℃より十分低く抑えることを目標としている。しかし強力な温室効果ガスであるメタンの地球全体の排出量は、2006年以降、毎年25テラグラム（1テラグラムは100万トン）ずつ増加しているという。メタンは湿地や永久凍土から自然に放出され、農業や廃棄物の分解などでも発生するが、今回の研究でガス・石油の採掘時に地中から放出される量が、これまで考えられていた以上に大きいことがわかった。NASAのチームは、林野火災など地表の燃焼で生ずるメタンが近年大きく減少していることに着目、地表で測定した同位体データや新たに算定した燃焼排出量を組み合わせ、化石燃料の採掘と輸送が、地中のメタンの放出に大きく寄与していることを導き出した。【国連気候変動枠組条約】