世界保健機関（WHO）は、5歳未満の幼児の死亡の4件に1件以上が不健全な環境に起因していると報告した。屋内外の大気汚染、副流煙、不衛生な水などによって毎年5歳未満の幼児170万人が死亡しているが、この多くは、安全な水を確保する、クリーンな調理用燃料を使用する、などの環境リスク低減策によって防ぎ得るという。WHOによると、死因の大部分は肺炎などの呼吸器感染症、下痢、マラリアなどである。汚れた空気や副流煙にさらされている子供、安全な水や下水処理サービスを利用できない、もしくは料理や暖房にクリーンでない燃料が使われている家庭の子供は下痢や肺炎のリスクが高い。また、気候変動による花粉の増加は小児喘息の誘因になっているという。WHOは、大気汚染や副流煙、不衛生な水、下水道や衛生環境の未整備に加え、身の回りに潜む有害化学物質等の問題も指摘し、あらゆる環境リスクを排除する対策が有効だとしている。国連の持続可能な開発目標（SDG）には、2030年までに5歳未満の幼児の予防可能な死亡をなくすことも盛り込まれている。【世界保健機関】