フィンランド環境研究所（SYKE）などは、フィンランドの消費者が食品購買の習慣を変えることでバルト海への栄養素汚染の軽減に貢献できると報告した。SYKEなどは、フィンランド人がバルト海の栄養素汚染に及ぼす影響を分析する計算モデルを開発した。それによると、フィンランドはバルト海の栄養素汚染の約10％に寄与しており、平均的なフィンランドの消費者がバルト海の栄養素汚染に及ぼす影響の約60％は食料生産が占めているという。バルト海の栄養素汚染への影響は消費の量と種類によって大幅に異なり、例えば肉を食べないヘルシンキ市民の影響は肉を食べるヘルシンキ市民より20％低いという。肉を食べるヘルシンキ市民が肉の消費を半減させ、代わりにバルト海で捕れた魚介類を消費すると影響を75％削減できるという。バルト海の栄養素汚染は、廃水処理、エネルギー消費、交通などからも生じており、農業における水保護措置や自治体の廃水処理の改善も汚染軽減につながるという。【フィンランド環境研究所】