ドイツ連邦環境庁は、報告書「ドイツにおける一人あたりの天然資源消費に関する代表調査」を公表した。これは、収入が消費を通じた環境への影響について包括的に確証したもので、資源消費やエネルギー消費、CO2排出、消費分野や社会層について分析している。この結果、環境意識が高い人々は、高効率な家電や無農薬製品の購入、肉消費の削減を心掛けており、さらに環境意識の低い人々と比較し、環境政策により同調していることが示された一方で、遠距離移動といった持続可能ではない消費への視点が低くなることが多く、最終的には低所得の人と比較するとより多くCO2を排出し、エネルギーと資源を消費していることが示された。一方で、研究では、高所得者層と環境意識の高さは、良いエコバランスをもたらし得ることも示している。これらの人々が環境に配慮した日々の行動パターンを把握している場合、総合エネルギー消費量は、低度から中度となることが示されている。気候や資源の保護に向けて、住居や地区の改修、CO2排出量の低い自動車の購入、カーシェアリング、肉消費の削減、さらに、再生可能エネルギー分野への投資や遠距離飛行における相殺といった対策の重要性が挙げられている。