アメリカ海洋大気庁（NOAA）の科学者らは、アメリカは発電からの温室効果ガス排出を2030年までに1990年比で最大78％削減できるとする予測を報告した。科学者らは、各種エネルギー源を電力構造に組み込んださまざまな電力構成について、NOAAの豊富な気象データを用い、コスト、電力供給の安定性、温室効果ガス排出量を推定するモデルを開発した。そこから、気象条件の異なる地域間を結ぶ送電インフラを改良することで、高まる電力需要を低コストで満たし、かつ温室効果ガス排出を大幅に削減できることが示されたという。再生可能エネルギーのコストが専門家の予想を上回る場合でも、2030年までに1990年比でCO2排出量を33％削減できることが示された。科学者らは、再生可能エネルギーの発送電網の規模を拡大することで特定地域の気象に左右されない安定的な電力供給を実現することや、高電圧直流給電（HVDC）網を整備することで長距離送電時の電力のロスを減らすことが重要だとしている。【アメリカ海洋大気庁】